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31.12.2020 | 歴史

デジタル×地方が牽引する 2030年日本の針路

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発行元 大前研一 .

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    商品基本情報

    • 著者:  江川 昌史, 藤井 篤之
    • 発売日:  2020年06月05日
    • 出版社:  日経BP
    • 商品番号:  4660009988880
    • 言語:  日本語
    • 対応端末:  電子書籍リーダー,Android,iPhone, iPad,デスクトップアプリ

    エディションノート


    GDPからQoL(クオリティ・オブ・ライフ)へ、価値観の転換で地方はよみがえる

    ■私たちが今、思考すべきは「ポスト・コロナ(コロナ後)」の世界における新たな価値観や常識だ。これを機に、社会のデジタル化が一層加速し、テレワークや在宅医療、遠隔教育などが定常化すれば、地方社会にとっては大きな恩恵となるだろう。同様に、平常時では一定の時間がかかる「ニュー・ノーマル」へのシフトが、一気に進む可能性もある。(中略)誰もがどこからでも仕事をこなせる社会を経験した後、都市、および職場という「場」の持つ本質的な意味合いとは何なのか。大都市であれ、地方であれ、再考を迫られている。物事の本質的な価値や意味合いの変化と、「ポスト・コロナ」時代の世界のあり方に関して、真剣に検討を始める時が来た。(本書『はじめに』より)

    ■日本の各地方が、内在的な価値を発掘し、個性を極めていくことは、企業・住民に選ばれ、生き残るために必要な要素の一つだ。人口が減少する中、多様化するニーズに大都市とは異なる独自性で応えられなければ、地方に経済と人の流れを取り戻すことはできない。しかし、「収入ではなく働きがい」「都心ではなく地方」を選ぶQoLエコノミーの台頭の兆しとも言える価値観が生まれてきている。GDP的価値が中心だった時代は都市が強かったが、QoL的価値を取り入れれば、地方でも十分差別化が可能で、人を呼び込むことができるだろう(第7章『各都市の価値をどうやって向上させるか』より)。

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